間隔が空いてしまいましたが、情報システムと投資対効果の関係についての続きです。

投資対効果を考えるにあたり、情報システムをその成り立ち(?)別に次の３つに分類して考えます。

(1)作業置換型 情報システム
既存の業務で行う作業をコンピュータを使う事によって行う業務系情報システム。

• 会計業務：出納帳→会計システム
• 設計業務：ドラフター→2D-CAD

昔は別の道具で行っていた業務をそのままコンピュータ上で行える様にした情報システム。
導入以前と導入後では、『使う道具が変わった』イメージとして捉える事ができる。

(2)業務支援型 情報システム
中核業務自体はそのままで、それら中核業務を円滑に行える様に支援するシステム

• 営業業務：営業支援システム(SFA)
• 設計業務：PDM・PLM等
• 経営戦略支援：データウェアハウスやOLAP等

中核業務自体の変化よりも、それらの業務を支援する事を目的とした情報システム。
中核業務の改善というよりも、他システムとの連携や情報の共有化などが目的のイメージ。

(3)新業務型 情報システム
インターネットネットの普及や技術革新により可能になった新規業務

•  メーカー直販サイト（BtoC）
•  ICタグなどによる在庫管理システム

技術的な進歩などにより実現可能になった業務や、全くの新規業務の情報システム。

これら3つに分類した時、(1)及び(3)は投資対効果の算出が簡単にできる場合が多いようです。
(1)は既存の業務が置換されたイメージなので、導入前→導入後で明確に作業効率を計る事ができ、(3)は新規業務となる為、効果算出がしやすいと言う側面がある為と思われます。
しかし、(2)の場合は『支援』という特性上、中核業務はそのままで作業支援が主体になる場合が多く、又、どのようなシステムでもそうですが「導入時の敷居の高さ」から、導入による利便性の向上よりも、導入による負荷の増加ばかりが目に付く様になりがちです。
そのため、費用対効果を算出しようとすると、「費用がかかっている割に効果が薄い」という事になりやすく、
「風が吹けば桶屋が儲かる」の様な効果が前面に出てくると考えられます。

それでは支援型の情報システムの効果算出はどのように行うべきなのでしょうか？
（つづく）